サービス の原価構成要素

サービスでは、原価構成要素を特定の原価タイプにするという制約はありません。サービス内では原価タイプ適用なしの使用を推奨します。

サービスオーダの実際原価取引に対して、原価構成要素を指定する必要があります。この手順が必要となるのは、財務会計と統合して一括原価管理を行い、契約範囲定義、サービスオーダ見積、保証で使用するためです。

契約管理モジュールで、契約見積、契約、保証、およびサービスオーダ見積の適用範囲を定義することができます。このようなアプリケーションの適用範囲条件定義（原価条件) の最低レベルでは、原価構成要素により識別される適用範囲を指定することができます。サービスオーダの原価計算処理時には、LN により、保証および契約条件などが検索され、実際原価ラインの適用範囲が設定されます。原価構成要素により適用範囲を定義する場合、実際原価ラインに指定された原価構成要素に対応する適用範囲が LN で検索されます。