減価償却の中断減価償却の中断方法には、次の 2 とおりがあります。
一括減価償却の中断 国によっては、何らかの理由で資産が使用されない期間中に減価償却を中断することができます。それ以降の期間に、減価償却を実行できます。 LN で任意の期間に対して減価償却を中断できるようにするには、減価償却中断の対象となる最初の期間開始まで資産を減価償却しておく必要があります。以降の期間は減価償却を実行しないでください。 この処理を確実に行うために、一括減価償却の中断 (tffam1207m000) セッションを実行する場合、LN は資産帳簿の最終減価償却日に基づいて、それまでの期間については通常減価償却を実行し、それ以降の期間については必要であれば減価償却を振り戻します。 減価償却の中断取引が対象範囲内の全資産帳簿期間ごとに LN により作成されます。これらの取引タイプは、取引額がゼロになるため、総勘定元帳に転記されません。資産帳簿取引照会 (tffam8501m000) セッションでは、減価償却の中断取引が取引額ゼロで表示されます。 一括減価償却の中断 (tffam1207m000) セッションの仕訳を入力しないチェックボックスがオフの場合、通常減価償却取引が作成済または振戻済のときは、LN によりその仕訳が作成されます。 LN で減価償却が正常に中断された場合、資産帳簿の最終減価償却日付は減価償却の最終中断期間の最終日に設定され、中断期間のカウントが更新されます。 減価償却を中断した場合でも、それ以降の期間に資産を減価償却することができます。減価償却中断期間は、残余資産耐用年数に含まれません。一括減価償却の中断 (tffam1207m000) セッションでの減価償却中断のために資産が減価償却されなかった期間数は、資産帳簿 (tffam1510m000) セッションの中断期間のカウントフィールドに表示されます。
注意
特定の所在にある資産の減価償却を任意の期間だけ中断し、中断期間に資産を新たな所在に移動した場合、その新たな所在では資産減価償却は自動的に中断されません。新たな所在で資産減価償却を再び中断するには、一括減価償却の中断 (tffam1207m000) セッションを使用する必要があります。 中断期間 (tffam7120m000) セッションを使用して実行された減価償却中断は、資産帳簿 (tffam1510m000) セッションの中断期間のカウントフィールドに影響しません。
例
たとえば、2005 年 1 月 1 日からある資産の使用を開始しました。資産耐用年数は 1 年 (12 期間) です。 2005 年 5 ～ 6 月はこの資産を使用しないため、この期間は減価償却を中断します。2005 年度の他の期間は、通常減価償却を実行します。2005 年 12 月 31 日時点では、資産が一部しか減価償却されていません。2006 年 1 ～2 月の期間にも、資産を減価償却することができます。 減価償却中断の振戻 LN で減価償却中断を振り戻した場合、減価償却が中断された最終期間以降の期間については、中断済減価償却および通常減価償却が振り戻されます。 過去の特定期間を対象範囲に中断済減価償却を振り戻した場合、中断済減価償却を振り戻した最終期間以降の期間については、通常減価償却をマニュアルで実行する必要があります。 作成済振戻取引については、一括減価償却の中断 (tffam1207m000) セッションの仕訳を入力しないチェックボックスのオン/オフとは無関係に、オリジナル取引の仕訳がある場合にのみ LN によって仕訳が作成されます。 減価償却の中断を振り戻した場合、LN は資産帳簿 (tffam1510m000) セッションの中断期間のカウントフィールドを更新します。
例
2005 年 1 ～ 3 月の期間に減価償却を中断し、2005 年 4 月の期間に通常減価償却を実施して、減価償却取引を総勘定元帳に転記します。 その後、2005 年 2 月の期間以降に中断済減価償却を振り戻す必要があります。 次のステップを実行します。
LN で、減価償却の中断期間 (2005 年 2 ～ 3 月) および通常減価償却期間 (2005 年 4月) に対して振戻が実行されます。 2005 年 2 ～ 4 月の期間に対しては、減価償却をマニュアルで実行する必要があります。
| |||