支払カレンダーを使用するには

必要に応じて、支払カレンダーを使用して、販売請求書および購買請求書の期日を求めることもできます。支払カレンダーで、会社または回収先取引先による支払が不可能な、銀行休業日およびその他の期間を指定できます。

支払カレンダーを使用していて、計算期日が支払カレンダー上で使用不能期間としてマークされた日付である場合、LN は、前営業日 (状況によっては翌営業日) に期日を変更します。

注意

支払カレンダーが使用されているかどうかを確認するために、売掛金パラメータ (tfacr0100s000) セッションまたは買掛金パラメータ (tfacp0100m000) セッションの利用性タイプフィールドにデータが入力されているかどうかが LN でチェックされます。

支払カレンダーで期日を決定するには

期日計算の説明に従って期日を計算すると、LN で次のアルゴリズムを使用して支払日が決定されます。

  • 支払カレンダーが使用されていない場合は、計算期日が実際期日です。
  • 支払カレンダーが使用されている場合は、計算期日が支払に使用可能かどうかをチェックしてください。計算期日が支払に使用可能な場合は、計算期日が実際期日です。
  • 計算期日が支払に使用できない場合は、カレンダー上で支払に使用可能な前の日付を探してください。計算期日とカレンダー上の日付との間の日数が、支払条件の期日の許容範囲内に収まる場合は、カレンダー上の日付が実際期日です。
  • 計算期日とカレンダー上の日付との間の日数が、支払条件の期日の許容範囲を超える場合は、カレンダー上で計算期日の後に来る、支払に使用可能な最初の日付が実際期日です。

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