級数法から定額法への変更による減価償却額を計算するには

級数法から定額法への変更は、資産の耐用年数の初期に級数法が使用される方式であり、その後 LN は定額法に変更されて、資産は残存耐用年数に基づいて残存価額まで減価償却されます。この変更が発生するのは、定額法による残存価額の計算で、級数法による計算よりも減価償却額が大きくなる最初の期間内です。

減価償却方法 (tffam7510m000) 詳細セッションで定額法への変更チェックボックスがオンになっている場合に減価償却方法を適用すると、固定資産管理パラメータ (tffam0500m000) セッションで定義済の定額法変更基準に関係なく、通常の定額法計算が適用されます。定額法計算は、残存耐用年数/残存価額を使用して適用されることはありません。これは、耐用年数の最初に減価償却累計額が大きくなることで RL/RV 定額法の金額が少なくなり、変更が行われなくなるからです。

次の公式が使用されます。

ここでの略語は、次のようになっています。

DF = 原価償却 (Depreciation Factor)

NBV = 正味帳簿価額 (Net Book Value)

AD = 減価償却累計額 (Accumulated Depreciation)

MACRS と ACRS では、残存価額は米国税金帳簿および商業帳簿の減価償却には適用されません。