MACRS 減価償却を計算するには

修正加速償却制度 (MACRS) 法による減価償却では、定率法または定額法のどちらかを使用します。

MACRS 定額法

MACRS 定額法では、LN 資産の耐用年数の各年に適用可能な減価償却の割合が計算されます。MACRS 定額法では資産の当初の減価償却耐用年数ではなく、資産の残存耐用年数が計算に使用されます。

MACRS 定額法では、LN は、ある減価償却期間を資産の残存耐用年数で割ってある年度における割合を求め、この値に平均方法を適用してその年度の減価償却額を計算します。

初年度では、LN により、計算された年間減価償却額は回収期間の最初から年度末までの各期間に均等に分割されます。残りの年度においては、LN により、減価償却額は各年度内の各期間にそれぞれ均等に分割されます。

注意

LN で減価償却を計算する対象の資産に平均方法が含まれる場合には、年度の上期、四半期、または月次の減価償却費が調整されます。詳細については、計算と平均方法を参照してください。

MACRS 定額法公式:

減価償却 = (原価 - 減価償却累計額) × (1 ÷ 残存耐用年数)

会社に原価が $10,000、推定耐用年数が 7 年の資産があり、その平均方法は年度中間です。初年度については一年分の年間減価償却額を計算しますが、この平均方法のため、LN ではその半分だけが減価償却として記録されます。この資産耐用年数の初年度における、年間減価償却額は次のように計算されます。

[ $10,000 × (1 ÷ 7) ] / 2 = $714.29

LN はこの金額を稼働日から初年度の会計年度末日までにわたって均等に分割します。

資産耐用年数の第 2 年度では、残存耐用年数は 6.5 年となります。LN では、年次減価償却額を次のように計算します。

[ ($10,000 - $714.29) × (1 ÷ 6.5) ] = $1428.57

LN はこの金額をカレンダー年度の 12 の期間に均等に分割します。その結果、2 年度目の各期間における減価償却は $119.05 となります。

資産耐用年数の第 3 年度では、残存耐用年数は 5.5 年となります。LN では、年次減価償却額を次のように計算します。

[ ($10,000 - $2142.86) × (1 ÷ 5.5) ] = $1428.57

LN はこの金額をカレンダー年度の 12 の期間に均等に分割します。その結果、3 年度目の各期間における減価償却は $119.05 となります。

注意

LN で減価償却を計算する対象の資産に平均方法が含まれる場合には、年度の上期、四半期、または月次の減価償却費が調整されます。詳細は、次の情報を参照してください: 計算と平均方法

MACRS 定率法

MACRS 定率法で使用される公式は、通常の定率法で使用される公式と同じですが、途中で定額法に切り替えられます。LN では資産耐用年数の最初の部分で定率法が使用され、残存耐用年数に対しては定額法に切り替えられます。

注意

LN で減価償却を計算する対象の資産に平均方法が含まれる場合には、年度の上期、四半期、または月次の減価償却費が調整されます。詳細は、次の情報を参照してください: 計算と平均方法