減価償却方法の使用LN には減価償却のタイプを定義する減価償却方法が用意されています。これらの方法は、分類 (tffam2100s000) セッションで分類を設定する際に資産帳簿に適用します。LN によって提供される償却方法をユーザが変更することはできません。ただし、既存の方法が適さない資産を減価償却する方法をユーザが定義することはできます。ユーザが作成した方法を使用する資産の減価償却を実行すると、LN はその方法内の割合を使用して減価償却を計算します。 LN は、ユーザが資産関連の各帳簿に割り当てた方法に基づいて、減価償却の公式を決定します。利用可能な減価償却方法は次のとおりです。 定額法 定額公式を使用して関連帳簿内の資産を減価償却します。資産の耐用年数期間に減価償却する金額を指定します。定額法の詳細については、残存耐用年数の減価償却額を計算するにはを参照してください。
注意
定率法および修正加速償却制度 (MACRS) 法の中には、資産の耐用年数の途中で定額法に変更されるものがあります。これらの方法のリストについては、定率法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 定率法には資産の耐用年数の途中で定額法に切り替えられるものがあります。これらの方法のリストについては、定率法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 年数合計法の中には、資産の耐用年数の途中で定額法に変更されるものがあります。これらの方法のリストについては、級数法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 定率法 この方法では、定率公式を使用して関連帳簿内の資産を減価償却します。資産の耐用年数にわたって資産の減価償却額が減少していきます。定率公式の詳細については、定率法による減価償却額を計算するにはを参照してください。
注意
定率法には資産の耐用年数の途中で定額法に切り替えられるものがあります。これらの方法のリストについては、定率法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 年数合計法の中には、資産の耐用年数の途中で定額法に変更されるものがあります。これらの方法のリストについては、級数法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。
例
定率法から定額法への変更 この方法では定率法から定額法への変更による減価償却額を使用して、関連帳簿内の資産を減価償却します。関連帳簿内の資産の減価償却を定率法で開始し、定額法を適用した方が有利な時点に達すると、定額法に変更されます。この段階に達すると、 LN は定額法への変更を自動的に行います。定率公式の詳細については、定率法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。
注意
年数合計法の中には、資産の耐用年数の途中で定額法に変更されるものがあります。これらの方法のリストについては、級数法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 年数合計法 年数合計公式を使用する減価償却方法はいくつかあります。これらの方法は、どの資産の関連帳簿にも適用可能です。年数合計法の詳細については、級数法による減価償却額を計算するにはを参照してください。
注意
年数合計法の中には、資産の耐用年数の途中で定額法に変更されるものがあります。これらの方法のリストについては、級数法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 年数合計法から定額法への変更 年数合計公式を使用する減価償却方法はいくつかあります。これらの方法は、どの資産の関連帳簿にも適用可能です。年数合計法の詳細については、級数法から定額法への変更による減価償却額を計算するにはを参照してください。 生産高比例法 生産高比例公式を使用する原価償却方法は 1 つしかありません。この方法を減価償却計算に使用するためには、資産に関連する 1 つ以上の帳簿にこの方法を割当てる必要があります。生産高比例減価償却法による減価償却額計算の詳細については、生産高比例法による減価償却額を計算するにはを参照してください。 固定額法 ユーザが指定する年間固定額で減価償却します。資産は、資産耐用年数が経過するまで、または資産の残存価額に達するまで、関連帳簿ではこの固定金額で減価償却されます。 年間固定額法 期間あたりの減価償却額は固定です。ただし、年間固定額は少しずつ増加していきます。年間固定額は利息と減価償却によって構成されます。 LN は利息金額は処理せず、残存価額に対する利息計算も行いません。年間固定額計算の詳細については、年間固定額減価償却の計算を参照してください。 第 1 期減価償却法 関連帳簿内の資産は第 1 期に全額が減価償却されます。 正味帳簿価額指向の減価償却法 資産価値は現在原価から減価償却累計額を差し引いて算出されます。正味帳簿価額は、資産の関連する帳簿に格納されている資産価値です。減価償却を計算または更新した場合、または原価や減価償却累計額を調整した場合、それぞれの資産の関連帳簿の資産価値が変更されます。連邦税金帳簿タイプが使用される場合、この計算で 179 条控除額も差し引かれます。正味帳簿価額傾向の減価償却計算の詳細については、正味帳簿価額 (NBV) 指向の減価償却を参照してください。 カスタム方法 この方法では、ユーザに固有の要件を満たすために、率または月間ないし年間の額に基づいて、減価償却方法を自由に定義することができます。 なし 減価償却なし方法が定義されています。この方法はたとえば不動産など、減価償却が行えない資産に使用できます。 保証係数に基づく減価償却 日本では、資産減価償却の法的規制を処理するために、保証係数にもとづく減価償却の減価償却方法が導入されています。 資産帳簿の価額が保証値と同じになるまでは、保証係数にもとづく減価償却の減価償却方法は定率法に似ています。 資産帳簿の価額が保証値未満の価額まで減価償却さると、次のいずれかの方法で減価償却が計算されます。
保証値
保証値は資産帳簿 (tffam1510m000) セッションで定義します。 保証値は次のように計算されます。 保証値 = 資産のオリジナルコスト × 保証係数の割合 減価償却方法 (tffam7110s000) セッションで保証係数にもとづく減価償却の減価償却方法を資産帳簿に割り当てると、資産帳簿 (tffam1510m000) セッションの保証値フィールドが有効になります。 保証係数は、減価償却方法 (tffam7110s000) セッションで指定します。 保証値によって、資産帳簿の原価調整に変更が行われることはありません。この値は固定値であり、資産を資産計上するときに計算されます。資産を部分的に移動するときには、保証値も資産のオリジナルコストに比例して移動されます。
| |||