残存耐用年数の減価償却額を計算するには

定額法による減価償却では、常に残存耐用年数と残存価額が考慮されます。資産耐用年数を調整していない場合は、通常の定額法による減価償却と同じ結果が得られます。資産耐用年数を調整した場合には、その調整が LN で認識され、調整された資産耐用年数に基づいて減価償却が行われます。

会社に原価が $20,000、残存価額が $1,500 のメンテナンスに使用されるピックアップトラックがあり、その推定耐用期間数は 60 です。初年度におけるこの資産の年間減価償却費は、次のように計算されます。

 
(減価 - 残存価額 - 減価償却累計額)
________________________________________________ = 年次減価償却費
残存耐用年数

または

($20,000 - $1,500)
__________________ = $3,700 
      5

LN で減価償却を計算する対象の資産に平均方法が含まれる場合には、年度の上期、四半期、または月次の減価償却費が調整されます。詳細については、計算と平均方法のトピックを参照してください。

定額法には、計算モードにより次の 2 種類があります。

定額法日次は、選択した帳簿の計算モードが日次のときに使用します。LN では、各期間の減価償却額を、その期間に含まれる厳密な日数に基づいて計算します。LN は残りのコストおよびこの計算で残る価額を考慮します。

定額法日次の公式:

 (原価 - 残存価額 - 減価償却累計額) × (期間中の日数  ÷ 残存耐用日数)

会社に原価が $10000、残存価額が $1,000 のコンベアがあり、その推定耐用年数は 3 年または 36 期間です。この資産のサービス日は 2002 年 1 月 12 日です。資産耐用年数の最初の期間でこの資産を使用できるのは 20 日間のみになります。最初の期間の計算は次のとおりです。

 ($10,000 - $1,000) × (20 ÷ 1095) = $164.38 ($10,000 - $1,000 - $164.38) × [ 28 ÷ (1095 - 20) ] = $230.14
2 つの期間後の減価償却累計額は $394.52 です。

2 番目の期間は 28 日あります。この期間の計算は次のとおりです。

($10,000 - $1,000 - $164.38) × [ 28 ÷ (1095 - 20) ] = $230.14

2 期間経過後の減価償却累計額は $394.52 になります。

定額法定期の公式は、選択した帳簿の計算モードが定期のときに使用します。LN は年度をカレンダで指定する期間数に均等に分割して、分割後の各期間の減価償却を計算します。LN は残りのコストおよびこの計算で残る価額を考慮します。

定額法定期の公式:

 (原価 - 残存価額 - 減価償却累計額) ÷  残存耐用期間数

会社に原価が $300,000、残存価額が $45,000 の資産があり、その推定耐用年数は 10 年または 120 期間です。最初の期間における、減価償却額の計算は次のとおりです。

 ($300,000 - $45,000) × ( 1 ÷ 120) = $255,000 × .0083333 = $2,125.00

最初の期間について計算された減価償却額は $2,125.00 です。それ以降の期間ごとに、LN は減価償却累計額を原価および残存価額から差し引き、残存耐用期間を減少させます。たとえば 2 番目の期間において、LN は減価償却額を次のように計算します。

($300,000 - $45,000 - $2,124.99) × (1 ÷ 119) = $2125.00

2 期間経過後の減価償却累計額は $4250.00 になります。

会社に原価が $300,000、残存価額が $45,000 の資産があり、その推定耐用年数は 10 年または 120 期間です。最初の期間における、減価償却額の計算は次のとおりです。

($300,000 - $45,000) × ( 1 ÷ 120) = $255,000 × .0083333 = $2,125.00

最初の期間について計算された減価償却額は $2,125.00 です。

それ以降の期間ごとに、LN は減価償却累計額を原価および残存価額から差し引き、残存耐用期間を減少させます。たとえば 2 番目の期間において、LN は減価償却額を次のように計算します。

 ($300,000 - $45,000 - $2,124.99) × (1 ÷ 119) = $2125.00

2 期間経過後の減価償却累計額は $4250.00 になります。