資産帳簿の減価償却

帳簿ごとの資産の減価償却は、関連する帳簿のすべてではなくいくつかについて、収益に対する資産原価を記録したいときに行います。資産を帳簿別に減価償却する場合、LN が減価償却を計算する期間と年度、および減価償却を行う帳簿を指定します。LN では、指定した資産と帳簿のうちどれが選択した期間に減価償却の対象となるかを判断し、適切な減価償却額を計算します。

LN では、資産に関連する帳簿に対して別々に減価償却を計算します。すべての帳簿の減価償却を同時に行うこともできます。また、関連するいくつかの帳簿についてのみ行うこともできます。

1 つの帳簿で 1 資産を、残余原価が残存価額と等しくなるまで、または残余資産耐用年数がゼロに等しくなるまで減価償却することができます。原価が負の資産は負の減価償却を累積し、ゼロを超えて減価償却することはできません。資産がこの限度額に達すると、資産と関連する帳簿の減価償却は停止されます。

各帳簿について、LN はまず減価償却を行うべき時期であるかどうかを確認します。これは減価償却頻度と最後の減価償却日付を比較して行われます。資産帳簿が減価償却すべき期間内にあり、この期間内ですでに減価償却が行われていない場合には、LN では減価償却が計算されます。たとえば頻度によれば資産が 1 月、2 月、および 3 月に減価償却されることになっており、今は 4 月であるとすれば、LN は最後の減価償却日をチェックし、3 月までに減価償却が行われたかどうかを調べます。行われていない場合には、減価償却すべきすべての期間についてこれが実行されます。いずれかの期間に総勘定元帳がクローズされている場合には、LN は減価償却を現在の期間における 1 つの大きな取引として記録します。総勘定元帳がオープンになっている場合には、各期間ごとにそれぞれの取引が作成されます。