資産の移動

資産の移動は、資産の一部または全部の、ある所在から別の所在への移動を記録します。

資産は計上の後および除売却の前に移動できます。それぞれの移動について、有効となる日付を指定する必要があります。この日付が前の期間内の場合、LN でその期間から現在期間までに移動元資産で発生した減価償却を振り戻す必要があります。

資産はその一部、または全部を移動できます。資産の合計数量または原価の 100 % を移動する場合、完全な移動となります。移動の条件として 100 % 未満の数量または割合を指定した場合、LN は移動を部分的に行い、ソース原価の割合、減価償却累計額、数量、およびその他の値を保持し、ほとんどの場合には残りを移動先に移動します。

移動の結果、LN で移動元資産の価額が調整され、移動先資産が新規作成されます。また、LN で、資産の総勘定元帳 (GLD) 帳簿の価額に基づいて、移動元および移動先資産の仕訳も作成されます。詳細については、移動仕訳帳を参照してください。

それぞれの移動について、それが有効となる日付を指定します。移動日が過去の期間にあるときは、LN は移動日から現在までの間に発生した減価償却をすべて振り戻します。入力した移動日が現在の期間にあるときは、LN は作成するすべての仕訳帳でこの日付を使用します。

資産ごとの移動の記録に加え、大きな資産を一度に移動するときには一括移動として記録できます。詳細については、一括資産移動を参照してください。資産減価償却範囲 (ADR) または修正加速償却制度 (MACRS) のグループ税金レポートの対象となる資産については、さらに移動時のオプションがあります。