資産の減価償却減価償却とは、税務または記録を目的として、資産の原価をその資産耐用年数にわたって割り当てる方法です。時間の経過につれて摩耗や損傷が生じるため、資産価値は減少します。この価値の減損を定期的に記録するため、資産の減価償却を行います。資産の減価償却は、計上後から完全に除売却されるまで、または計上が削除されるまでのいつでも行うことができます。除売却後でも減価償却の累積を行えるのは、ビンテージ/グループ勘定科目の資産だけです。 LN は減価償却頻度から資産が減価償却の対象となるかどうか、および減価償却を計算すべき頻度を判断して、減価償却の計算をどのように行うかを減価償却方法によって規定します。方法の詳細については、減価償却方法の使用トピックを参照してください。 ビンテージまたは修正加速償却制度 (MACRS) グループ勘定科目の資産について、ADR 帳簿を減価償却するには、ビンテージ/グループ勘定の減価償却 (tffam7272m000) セッションを使用する必要があります。詳細については、ビンテージ/グループ勘定の減価償却トピックを参照してください。 当会計年度末日以降の減価償却を行うには、まず期間終了 (tffam8205m000) セッションにより最後の期間をクローズする必要があります。以前の期間については、減価償却を修正できます。減価償却の修正の詳細については、資産の減価償却の修正トピックを参照してください。 減価償却は、特定の期間または年度に等しい終了日によって実行されます。減価償却をいつまで行うかということを示している終了日を、LN に指定します。終了日を、最後に行われた減価償却日よりも前に指定した場合には何も起りません。減価償却を計算する際、LN は新値を計算し、既存の値と比較します。この差額は、該当期間の減価償却取引として記録されます。 選択した資産のどの帳簿が減価償却の対象となるかを判断した後、LN は各資産および対象となる帳簿について次の作業を行います。
注意
資産帳簿 (tffam1510m000) セッションで残存価額以下の減価償却チェックボックスがオンになっている資産は、原価がゼロに等しくなるまで、残存価額を下回って減価償却できます。 資産は、その関連帳簿に記録されている資産耐用年数に基づいて減価償却されます。大半の資産は年数と月数により資産耐用年数が測定されますが、生産高比例減価償却で資産耐用年数を追跡する資産も存在します。関連帳簿で生産高比例減価償却で測定された資産耐用年数を使用する資産を減価償却するには、LN が資産とその関連帳簿について最後に減価償却を計算した後、使用された単位数を示す必要があります。使用された単位数は、使用済資産単位の登録 (tffam1245m000) セッションで記録します。詳細については、使用済資産単位の計算トピックを参照してください。
注意
資産減価償却弾力制度 (ADR) または修正加速償却制度 (MACRS) グループ減価償却の対象となる資産は、ビンテージ/グループ勘定の減価償却 (tffam7272m000) セッションで償却できます。詳細については、ビンテージ/グループ勘定の減価償却トピックを参照してください。 減価償却の中断 減価償却の中断方法には、次の 2 とおりがあります。
加速償却 加速償却とは、特定年度における追加額で資産を減価償却することをいいます。加速償却を年次標準減価償却額の最大 100% まで (資産価値がゼロになるまで) 許可している国もあります。加速償却を行うと、減価償却期間が短縮されます。加速償却取引は、特定の元帳勘定に転記する必要があります。 加速償却は標準減価償却と同じルールに従います。標準減価償却が中断されると、加速償却も中断されます。資産の実際の使用が変更された場合、その変更に応じて加速償却を短縮または中断することができます。 一括減価償却累計額 (tffam1208m000) セッションを使用すると、特定範囲の資産帳簿を追加金額で減価償却できます。この減価償却の実行可能頻度は、年 1 回のみです。
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