総勘定元帳

ディメンションを独自に定義し、元帳勘定取引や残高などの分析の準備に使用することができます。最大 12 のディメンションタイプを使用できます。ディメンションタイプごとに、ディメンションコードの名前と全体的な構造を定義できます。ディメンションタイプには相互間の関係はありません。ディメンションタイプとコードは、ロジスティックコードテーブルから派生させることができます。

相互検証ルール (CVR) 機能により、総勘定元帳勘定とディメンション値の有効な組合せを示すことができます。相互検証ルールは、データの誤入力を減らし、職務の分離を強化し、レポートの精度を高める上で役立ちます。

会計期間のタイプには、会計、レポート、税金の 3 つがあります。

取引の入力は、取引タイプに基づいて行います。取引タイプは取引分類別にグループ化されます。

取引入力デフォルト値によって権限が設定され、各ユーザが取引タイプにすばやくアクセスできるようになります。

取引を複数の元帳勘定およびディメンションに配分するには、取引テンプレートを使用します。取引テンプレート別に、1 つ以上の取引テンプレートラインを定義して、複数の元帳勘定とディメンションに対してメイン取引額の配分を指定することができます。

マスタデータ内で指定した取引タイプおよび元帳勘定と一致する取引がファイナライズされると、並行取引ラインが生成されます。金額は指定の割合に従い、指定された元帳勘定に転記されます。

同一の元帳勘定における複数の取引の貸方入力と借方入力を互いに照合することができます。取引照合は、指定された許容範囲内にある差額を転記するために作成することができます。

キャッシュフロー計算書は、キャッシュフローの履歴に関する情報を提供します。この計算書は、現預金のソースと使途の概要を示し、会社が短期の債務を履行できるかを評価する際に使用されます。税務当局にキャッシュフロー計算書を定期的に提出することを義務付けている国もあります。

統合 ERP システムでは、ほとんどの会計転記はロジスティック取引から発生します。たとえば、出庫は会計転記が必要な作業取引です。財務会計に反映する必要のあるそれぞれの取引について、LN により統合取引が作成されます。

仕訳帳取引を外部ソースから LN にインポートすることができます。

定期取引仕訳帳取引は、定期取引仕訳帳マスタデータで設定されている取引明細およびテンプレートに基づいて LN が定期的に作成できる仕訳取引です。

複数会社環境では、ロジスティック会社間および財務会社間の取引により、関係会社間取引の勘定科目を清算する必要があります。

勘定科目表、カレンダーなどが異なっていても、マルチサイト構造で系列化されている財務会社のグループ間で総勘定元帳取引を行うことができます。

年度末手順を使用すると、ある年度の期末残高を次年度の開始残高に移すことができます。帳簿が最終ではなく、次年度の開始残高が必要な場合は、年度の仮締手順を実行できます。

ディメンションの使用はマニュアルで指定するか、統合取引によって自動的に生成できます。ユーザは、マニュアル振替仕訳を使用してディメンションをマニュアルで指定できます。ディメンションは、ソース取引 (統合取引の貸方側) のセグメント値によって自動的に生成されます。

いくつかの国では、振替仕訳番号を月または年ごとに連続した番号にする必要があります。ある番号と次の番号の間が空くことは許可されません。アプリケーションには、プロトコルコードおよび番号機能が含まれており、さまざまなフォーマットや採番方法のサポートが強化されています。

機能が拡張され、会社パラメータ (tfgld0503m000) セッションの外部仕訳帳の承認済ユーザに基づいて、外部仕訳帳バッチを修正できるようになりました。

イタリアでは、顧客が公共部門の会社であると、納税義務がその顧客に転嫁されます。顧客が直接、税務当局に支払った税金分を売掛金に含めてはいけません。VAT 帳簿レポートは、売上税額を支払済として表示する必要があります。転嫁された売上税は、VAT 帳簿と VAT 精算レポートでは非控除として処理する必要があります。財務会計から直接作成された売掛金は、国内販売取引について転嫁型税金コードを許可する必要があります。

統合取引が自国通貨で出力できるようになりました。

VAT 訂正を一意に識別して報告することができます。VAT 訂正は VAT レポートで区別する必要があります。

ポーランドの法規制では、会社が会計帳簿を定期的に出力するか、別の耐久性のある保管媒体に会計帳簿を転送することが求められます。会計法の第 13.1 条によれば、会計帳簿は会計レコードセットで構成され、以下を構成します。