原価対象と原価構成要素を使用するには

管理コードを使用するには: 管理コードを共通親原価対象として同じタイプの原価対象をグループ化して、分析に使用できます。

たとえば、｢左官工事｣ という材料原価対象を作成したとすると、これを左官工事関連のすべての材料の管理コードにすることができます。要素または活動予算をメンテナンスする際に、左官工事関連の材料を含むすべての予算ラインにこの管理コードを入力するとします。

すると、予算原価分析の生成 (tpptc3200m000) セッションを使用して予算原価および予算数量を表示するレポートを生成できるようになります。

原価対象はそれ自体の管理コードとして機能します。

原価構成要素を使用するには: 共通の原価構成要素コードですべての原価タイプの原価対象をグループ化し、分析に使用できます。

たとえば、｢配管工事｣ という原価構成要素を作成し、配管工事関連の材料、労務、設備、外注、または雑費が含まれるすべての予算ラインにその原価構成要素を入力します。

プロジェクト定義モジュールで原価対象を作成すると、この対象を原価構成要素に割り当てることができます。ただし、計画モジュールで実際予算の予算ラインに原価対象を入力する場合は、この対象を別の原価構成要素に割り当てることができます。

一般プロジェクトパラメータ (tppdm0100s000) セッションで設定した原価管理レベルによっては、原価構成要素の原価対象への割当が必須になる場合もあります。

すると、予算原価分析の生成 (tpptc3200m000) セッションで実際予算を分析できるようになるほか、原価構成要素別のレポートの出力が可能になります。

収益コードの定義時に原価構成要素を収益コードに割り当てることができます。こうして、原価構成要素別の請求額の分析が可能になります。