前払/仮払金 (または前受/仮受金) および貸方票の検索

Infor LN FP2

Infor LN FP2 では、支払通知または口座引落通知について未決済取引を選択する場合、支払手順または口座引落手順の実行前に、未決済取引に割当可能な前払/仮払金、前受/仮受金、または貸方票が存在しているかどうかがチェックされません。

Infor LN FP3

Infor LN FP3 では、支払/口座引落予定の未決済取引を選択すると、前払/仮払金または前受/仮受金、および貸方票が検索されます。伝票が存在する取引先については、LN で自動的にレポートが作成されます。該当取引先用の使用可能な前払/仮払金または前受/仮受金、および貸方票を表示して、未決済取引に割り当てることができます。

複数財務会社構造においてグループ会社の財務会社はすべて LN で検索されます。

注意

自動支払処理および口座引落処理中には、LN はそのようなチェックを実行しません。自動処理時には、貸方票のみが取り込まれます。前払/仮払金または前受/仮受金は、考慮されません。

支払処理および口座引落処理における前払/仮払金または前受/仮受金および貸方票の検索をサポートするにあたって、次の変更が行われました。

支払処理における変更点

  • 請求元取引先未決済取引 (tfacp2520m000)

    適切なメニューに非割当前払/CN コマンドが追加されました。このコマンドをクリックすると、支払先取引先について、残高がゼロ以外の未割当前払/仮払金および貸方票のみがセッションに表示されます。

  • 支払請求書の選択 (tfcmg1220m000)

    支払予定の未決済取引を選択すると、LN は、支払先取引先の未割当前払/仮払金および貸方票を検索します。伝票が存在する取引先については、LN で自動的にレポートが作成されます。

  • 支払通知 (tfcmg1120s000)、支払予定 (明細) (tfcmg2116s000)、および銀行取引 (tfcmg2100s000)

    支払を行う購買請求書を選択すると、請求書の取引先の未割当前払金/仮払金および貸方票が LN により検索されます。そのような伝票が存在している場合、LN の警告が表示されます。

    適切なメニューの取引先の未決済取引をクリックし、請求元取引先未決済取引 (tfacp2520m000) セッションで、取引先に対して使用可能な前払/仮払金または貸方票を表示することができます。このコマンドは、銀行取引 (tfcmg2500m000) 概要セッションおよび支払通知 (tfcmg1501m000) 概要セッションにも追加されました。

  • 請求元取引先未決済取引の出力 (tfacp2421m000)

    貸方票チェックボックスが追加されました。このチェックボックスがオンの場合、選択された範囲にある取引先の貸方票をすべてレポートに含めます。

回収処理における変更点

  • 請求先取引先未決済取引 (tfacr2520m000)

    適切なメニューに非割当前払/CNコマンドが追加されました。このコマンドをクリックすると、支払先取引先について、残高がゼロ以外の未割当前受/仮受金および貸方票のみがセッションに表示されます。

  • 口座引落用請求書の選択 (tfcmg4220m000)

    支払予定の未決済取引を選択すると、回収先取引先の未割当前払/仮受金および貸方票が LN で検索されます。伝票が存在する取引先については、LN で自動的にレポートが作成されます。

  • 口座引落通知 (tfcmg4120s000)

    口座引落の販売請求書を選択した場合、請求書の取引先の未割当前受/仮受金および貸方票が LN により検索されます。そのような伝票が存在している場合、LN の警告が表示されます。

    適切なメニューの取引先の未決済取引をクリックし、請求先取引先未決済取引 (tfacr2520m000) セッションで、取引先に対して使用可能な前受金、仮受金および貸方票を表示することができます。このコマンドは、回収予定 (明細) (tfcmg2117s000) セッションおよび口座引落バッチ - 通知 (tfcmg4501m000) セッションにも追加されました。

  • 請求先取引先未決済取引の出力 (tfacr2421m000)

    次のチェックボックスが追加されました。

    • 通常請求書
    • 仮受金/前受金
    • 貸方票

    これらのオプションを使用して、選択された範囲の取引先の通常の請求書や前払/仮受金、および貸方票に関するレポートを出力できます。チェックボックスは、デフォルトでオンになります。

    選択基準に回収先取引先および期日が追加されました。

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