日本向けのローカライゼーションの一般設定

日本向けのローカライゼーションを設定するには、次の手順を実行します。

[税システム] フォームで、[税システム 1] の [税モード] を [品目] に設定します。
[税パラメタ] フォームで、開始税期間日を入力します。
[税管轄区] フォームで、各税システムの税管轄区を設定します。
[税コード] フォームで、税率と税管轄区から [税システム 1] の税コードを設定します。
- 売掛税勘定と買掛税勘定を設定します。消費税の売上税、仕入税に該当する別の勘定を使用します。
- [次レベルの税コード] の機能で、国や都道府県の税管轄区に該当する税率を決定するための階層関係を定義します。
[請求条件] フォームで、条件を定義します。請求書生成の締日、繰越予定月、支払日、期日の設定に使用する休日オフセットなどを定義します。
[顧客] フォームで、顧客を設定します。ステップ 5 の請求条件コードを指定します。[消費税まるめ方法] と [消費税ヘッダ] または [明細メソッド] を定義します。これらの率は請求先顧客に対してのみ定義されます。共に使用されて、消費税額計算の方法を定義します。[出荷承認必要] フィールドを選択することもできます。このフィールドで、受注オーダ出荷の請求処理前に受注オーダ出荷の承認と転記が必要であるかどうかを指定します。必要な場合は選択し、必要でない場合はフィールドをクリアします。
[休日] フォームで、請求処理の休日を定義します。休日は、請求条件コードと顧客情報と共に使用されて、[請求書の期日] が決定されます。
[品目] フォームで、品目を定義します。ステップ 4 で定義した税コードを指定します。

注記:

オーダを顧客に出荷するとき、 [受注オーダ出荷結果] フォームで出荷に対する顧客の承認を記録します。
[請求書/返品伝票] フォームで、受注オーダの請求処理を行います。
[消費税レポート] を実行して、支払うべき消費税を表示し、消費税申告書の作成に必要な情報を取得します。