従業員の控除と稼得の設定

  1. システムで使用できる控除それぞれのコードを作成し定義するには、 [控除と稼得コード] フォームを使用します。
  2. 各従業員の一時控除（組合、貸付、または差押え）を設定するには、 [従業員] フォームまたは [従業員 360] フォームを使用します。
    1. [従業員] フォームの [控除] タブまたは [従業員 360] フォームの [控除と稼得] ページで、従業員の退職保険料を入力し、値が比率か金額のどちらかを指定します。
    2. 該当する場合は組合費を入力します。
      • [組合費] フィールドに、通貨金額または通貨比率のいずれかで控除の金額を入力します。
      • [毎] フィールドで控除率の区分（金額の控除を毎時間、パーセント、または固定一律のいずれか）を選択します。
      • [組合費間隔] フィールドで、控除を行う頻度を選択します。
      • [組合費債務勘定] フィールドで、組合費を記帳する組合費債務勘定を識別する総勘定元帳勘定科目を入力します。
    3. 該当する場合、従業員の貸付を処理する給与支払小切手の金額を自動的に控除するには、以下を入力します。
      • [貸付金天引] フィールドに、自国通貨で、控除ごとに天引きする金額
      • [返済間隔] フィールドに、従業員の給与から再支払を天引きする頻度
      • [貸付残高] フィールドに、再支払する貸付金の金額

      [貸付残高] 金額が [0]（ゼロ）になると控除は終わります。

    4. 該当する場合、従業員の給与支払小切手から賃金を自動的に差し押さえるには、以下を入力します。
      • [通告控除] フィールドに、差し押さえる金額
      • [基準] フィールドに、比率か自国通貨金額か
      • [通告周期] フィールドに、差押えを行う頻度
      • [通告残高] フィールドに、差し押さえる金額

        [通告残高]金額が [0] （ゼロ）になると控除は終わります。

  3. その他の控除または稼得を設定するには、 [従業員] フォームの [控除] タブ、または [従業員 360] フォームの 控除と稼得ページのいずれかを使用します。各控除または稼得区分に対応する次の内容を指定します。
    • [コード] フィールドに、控除または稼得区分コード

      コードの選択時に、控除または稼得の説明が [説明] フィールドに自動的に表示されます。

    • [金額] フィールドに、控除または追加する金額
    • [区分] フィールドに、従業員給与の比率か自国通貨定額か
    • [周期] フィールドに、金額を控除または追加する頻度
    • [残高] フィールドに、控除または追加する総額
      注:  このフィールドが未入力の場合には、金額は日常ベースで控除または追加されます。
  4. 追加地方税の控除を設定するには、 [従業員] フォームの [控除と稼得コード] タブで、[支払総額から課税控除前] または [税引き後の正味支払から控除] のいずれかを指定します。

    追加地方税を従業員小切手から控除して、W-2 フォームのボックス 20 に報告できます。この控除方法は、複数の地方税が必要な場合にのみ使用します。

    注記:

    • 控除または稼得が比率計算に基づいており、このフォームの控除区分が[「支払総額から課税控除前」]である場合には、金額は従業員の支払総額に基づいて計算されます。
    • W-2 ボックス 20 では、[「税引き後の正味支払から控除」]の控除区分の処理は、他の控除区分の処理とは異なる方法で行われます。W-2 ボックス 20 で [「税引き後の正味支払から控除」] オプションを使用すると、比率に基づいて控除したときに主要市税の計算の基準として使用したものと同じ基準支払が使用されます。
    注意: 
    追加地方税控除毎に、その控除を受ける従業員それぞれに対して追加 W-2 が生成されます。
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