電子ファイル転送と銀行取引明細書について

このトピックでは、EFT の使用方法について説明します。

銀行協定書

当事者間で EFT トランザクションを実行するには、以下のとおり許可されるトランザクションの区分に関する合意が必要です。

購入先合意:買掛に適しています。口座名義人への支払い、または支払要求の承認は可能ですが、この口座から資金を引き出すことはできません。
顧客合意:売掛に適しています。顧客への代金の請求、または顧客からの支払の承認が可能です。顧客はこの口座から現金を引き出すことはできません。
一般協定:この協定により、銀行が口座名義人に代わってトランザクションを実施できるものとし、一般的に口座名義人と顧客または購入先合意を締結している第三者との合意内容に基づくものとする。

トランザクション区分

銀行勘定調整:銀行がトランザクションを完了したことを確認し、勘定システムで完了することができます。これには以下が含まれます。
- 発行済みで処理中の小切手。
- 口座に振り込み済みで、かつその金額が当該口座に適用された小切手。
- 関係する顧客または購入先のない、借方および貸方で口座に自動的に適用された銀行トランザクション。

売掛:請求書に応じて、顧客により支払われた支払担当者。
- 銀行取引明細で提供された情報について、AR トランザクションが Infor CloudSuite Industrial で識別可能な場合、そのトランザクションは既存の請求書にリンク付けされている必要があります。既存の請求書にリンク付けできない場合、新規 AR トランザクションを作成し、その AR トランザクションを請求書にリンク付けする必要があります。
- NACHA および BAI ファイルの請求書番号は、詳細を表す配賦支払によってのみ決定されます。

買掛:AP 支払または支払証書に関連して購入先 (従業員) 支払われた支払担当者。
- 銀行取引明細で提供された情報について、AP トランザクションが識別可能な場合、そのトランザクションは既存の AP 支払または支払証書にリンク付けされている必要があります。リンク付けできない場合、関連する配賦レコードとともに新規 AR 支払トランザクションを作成する必要があります。
- AP 支払は明細レベルで発生する可能性があります。
- 支払証書番号は顧客支払番号ではなく、顧客請求書番号または購入先購買オーダ番号と関連するものです。
- NACHA および BAI ファイルの支払証書は、詳細を表す配賦支払によってのみ決定されます。

アプリケーションイベントシステム (AES)

変更を加え、システムにより生成されたイベントを無効にする前に、システムにより生成されたイベントを新規イベントにコピーすることをお勧めします。

ファイルサーバと論理フォルダの作成

[ファイルサーバ] フォームおよび [ファイルサーバ論理フォルダ] フォームで、ファイルサーバおよび論理フォルダがインポートで使用できるよう設定されていることを確認します。クラウドまたはオンプレミスでの ERP 用ファイルサーバの設定、また論理フォルダの構成については、ヘルプまたは『アプリケーション管理ガイド』を参照してください。

2 つ以上の論理フォルダを作成します。1 つは EFTImport と呼ばれる基本インポート用のもの、もう 1 つは EFTArchive と呼ばれるアーカイブ用のものです。両方の論理フォルダの許可を設定して、個々のユーザまたは総勘定元帳、買掛、売掛のグループのいずれかを含めます。作成可能な論理フォルダの数は、設定と、複数の銀行がサポートされているかどうかによって異なります。また、会社が買掛と売掛で EFT 作業を分けた場合、追加の論理フォルダを作成し、適宜権限を設定することができます。

これらの論理フォルダに許可を割り当てる場合、[グループ] フォームの [グループ権限] または [ユーザ権限] ボタンですべての権限を [認可] に設定します。

マッピング

[電子ファイル転送マップ区分] フォームおよび [電子ファイル転送マッピング] フォームでマッピングを作成、または既存のマッピングを変更します。フィールド定義を変更または新規作成した場合、 [電子ファイル転送マッピング] フォームでアプリケーションイベントシステムおよび DataView を再構築する必要があります。

ファイルのインポート

[電子ファイル転送インポート] フォームを使用してマップ ID を選択し、ファイルをインポートします。

単一ユーロ決済圏 (SEPA)

これは、市民や企業は全ての EU 加盟国内で、ユーロでの支払授受を行うことができる [顧客] フォームのエリアです。