付加価値税レポートの生成

顧客が国内の事業者である場合、または他の EU 加盟国にあり、未登録で商品を別の国から輸送している場合は、請求時、EU 内の企業には付加価値税が課せられます。このような状況は、受注オーダおよび顧客の税コードを空白にすることで識別されます。それ以外は、受注オーダおよび顧客にゼロ率税コードを入力します。トランザクションが遠隔販売であると判断される可能性がある場合は、顧客の閾値を理解し、適切に税コードを入力する必要があります。

[付加価値税レポート] フォームを使用して、請求および支払証書販売税情報から、請求登録および買掛支払証書登録明細品目から、さらには手動仕分記帳税テーブルから情報を抽出します。情報をさまざまな方法でグループ化して、税管理者が求める付加価値税レポートを記入する際に使用できる小計金額を出すことができます。

注:  トランザクションの処理指標が [3] に設定されている場合、その金額は請求登録および買掛支払証書登録の明細品目の合計に含まれません。

レポートの設定には、以下の手順に従います。

  1. [付加価値税レポート] に 1 つ以上ある場合は税システムを指定します。さもなければ、税システムのデフォルトは [1] です。
  2. 税管轄区を指定します。
  3. レポートをソートおよび小計する方法を指定します。
    • [カテゴリ]:カテゴリ別、税コード別の順でソートします。カテゴリは [EU 付加価値税レポートカテゴリ] フォームで定義され、 [税コード] フォームの税コードに割り当てられます。
    • [税コード] [税コード] フォームで定義されるコード別にソートします。
    • [税勘定]:実際の税勘定番号別にソートします。
    • [税基準勘定]:販売オーダ勘定など課税対象となる勘定科目別にソートします。
    • [明細番号]: [税明細番号] フォームで定義されたように、具体的な税文書の明細番号およびボックス別にソートします。
  4. レポートに含める税期間のデータ範囲を指定します。
  5. [日付増分] を選択すると、システムが自動的に日付の範囲を増分し、レポートを再実行するようになります。
  6. [プレビュー] をクリックしてレポート出力をプレビュー、または [印刷] をクリックしてレポートを印刷します。

レポート出力では、各付加価値税額は、支払証書または請求書番号、および税内訳などの関連トランザクションを表示するために分類されます。