元帳期間合計の作成と再計算

期間合計を作成することにより、レポートの実行可能速度が向上します。これは、システムによってレポート印刷時に勘定残高が計算されるためです。合計は保存されません。合計を取得するには、勘定の元帳トランザクションを要求の日付まで総計する必要があります。

残高の計算時、システムは、まず、適用する期間合計レコードを合算し、次に、会計期間の終了日付と要求日付の間のギャップを埋める元帳トランザクションを算入します。

たとえば、 4 月 15 日に勘定残高を要求し、会計期間が 3 月 31 日および 4 月 30 日に終了するとします。システムは、3/31 までの期間合計レコードと 4/1 ～ 4/15 の元帳トランザクションを合算し、その合計を算出します。

このユーティリティは、全ての元帳トランザクションを処理し、勘定科目毎に、期間あたりの残高合計を作成します。その後、この情報は、総勘定元帳のレポートに使用されます。

多数の元帳トランザクションがある場合、実行に時間がかかるため、このユーティリティは、期間合計が正しくないと疑われるときに実行するのがよいでしょう。

また、短時間のみ保持する必要のあるソート方法にも、このユーティリティが利用できます。

たとえば、年度末締めのために必要な財務レポートのソート方法が定義されているとします。このレポートを年間を通して保持すると、11 か月間については処理能力の無駄遣いになります。そこで、11 か月間はインデックスを無効化し、レポートを実行する時期が来たら、このユーティリティを このソート方法でのみ実行し、[有効のみ] チェックボックスをオンにします。年度末のレポートが完了したら、 [会計期間分類方法] フォームを使用して、このソート方法を来年度まで無効にします。

このユーティリティを使用する際、特定範囲におけるソート方法毎の [インデックス有効] チェックボックスはオンにされません。別のユーザが実行中の別のプログラムで、この期間の期間合計レコードを探すものがあった場合に、正しくない可能性のある金額や部分的な金額を取得するのを防止しています。ユーティリティが正常に完了すると、[インデックス有効] チェックボックスがオンにされます。