部分減価償却について

SyteLine には、7 つの標準の減価償却方法、およびユーザー定義の減価償却方法が用意されています。ユーザ定義の方法には、年に基づいた個別の減価償却比率があります。

たとえば、年の期間の数を 12 に設定した場合、減価償却するユニット数は 36 であり、カスタム比率は次のとおりです。

率 (%)
1 30
2 50
3 20

資産詳細は次のとおりです。

資産名 AS_1
減価償却の開始日 2012 年 4 月
原価 7200
償却ユニット数 36 (12 期間 x 3 年)

これは、開始日から、単年で 12 の期間について減価償却します。

日付 償却単位数 率 (%) 期間減価償却
2012 年 04 月 ~ 2013 年 03 月 12 30 180 = 7200 x 30% / 12
2013 年 04 月 ~ 2014 年 03 月 12 50 300 = 7200 x 50% / 12
2014 年 04 月 ~ 2015 年 03 月 12 20 120 = 7200 x 20% / 12

部分減価償却には、その年のある時点で資産が供用された時、残りの残高は、減価償却の最終年に控除される一方で、通期減価償却費の一部が 1 年目に必要になります。部分減価償却の年には、次の 3 つがあります。

  1. カレンダ年1 月 1 日 ~ 12 月 31 日までの期間です。供用された日から減価償却を開始し、12 月 31 日までとします。
  2. 会計年度年次財務諸表の計算に使用される期間です。供用された日から会計年度の最終日まで減価償却します。米国の会計年度は 10 月 1 日 ~ 9 月 30 日です。
  3. なし:部分減価償却を実施しません。

たとえば、不動産の 3 年間の部分的な減価償却比率は、次のとおりです。

率 (%)
1 30
2 40
3 20
4 10

カレンダー年の減価償却費率は次のとおりです。

日付 償却単位数 率 (%) 期間減価償却
2012 年 04 月 ~ 2012 年 12 月 9 30 240 = 7200 x 30% / 9
2013 年 01 月 ~ 2013 年 12 月 12 40 240 = 7200 x 40% / 12
2014 年 01 月 ~ 2014 年 12 月 12 20 120 = 7200 x 20% / 12
2015 年 01 月 ~ 2015 年 03 月 3 10 240 = 7200 x 10% / 3

会計年度の減価償却は次のとおりです。

日付 償却単位数 率 (%) 期間減価償却
2012 年 04 月 ~ 2012 年 09 月 6 30 360 = 7200 x 30% / 6
2012 年 10 月 ~ 2013 年 09 月 12 40 240 = 7200 x 40% / 12
2013 年 10 月 ~ 2014 年 09 月 12 20 120 = 7200 x 20% / 12
2015 年 10 月 ~ 2016 年 03 月 6 10 120 = 7200 x 10% / 6

固定資産減価償却を設定するには、「減価償却明細表の生成」 の手順に従います。

過去の日付の使用

減価償却の開始日に、任意の日付を指定できます。過去の日付を指定した場合、減価償却はその月から開始します。

会計期間への転記には、転記する際にトランザクション日付を指定できます。この日付は会計期間の決定に使用されます。過去の日付を指定した場合、以前の全ての月で減価償却が計算されます。

月途中の日付の使用

月の途中から減価償却を開始する場合、月初から減価償却が開始されます。月の部分減価償却はありません。