部分減価償却について
SyteLine には、7 つの標準の減価償却方法、およびユーザー定義の減価償却方法が用意されています。ユーザ定義の方法には、年に基づいた個別の減価償却比率があります。
たとえば、年の期間の数を 12 に設定した場合、減価償却するユニット数は 36 であり、カスタム比率は次のとおりです。
年 | 率 (%) |
---|---|
1 | 30 |
2 | 50 |
3 | 20 |
資産詳細は次のとおりです。
資産名 | AS_1 |
---|---|
減価償却の開始日 | 2012 年 4 月 |
原価 | 7200 |
償却ユニット数 | 36 (12 期間 x 3 年) |
これは、開始日から、単年で 12 の期間について減価償却します。
日付 | 償却単位数 | 率 (%) | 期間減価償却 |
---|---|---|---|
2012 年 04 月 ~ 2013 年 03 月 | 12 | 30 | 180 = 7200 x 30% / 12 |
2013 年 04 月 ~ 2014 年 03 月 | 12 | 50 | 300 = 7200 x 50% / 12 |
2014 年 04 月 ~ 2015 年 03 月 | 12 | 20 | 120 = 7200 x 20% / 12 |
部分減価償却には、その年のある時点で資産が供用された時、残りの残高は、減価償却の最終年に控除される一方で、通期減価償却費の一部が 1 年目に必要になります。部分減価償却の年には、次の 3 つがあります。
- カレンダ年1 月 1 日 ~ 12 月 31 日までの期間です。供用された日から減価償却を開始し、12 月 31 日までとします。
- 会計年度年次財務諸表の計算に使用される期間です。供用された日から会計年度の最終日まで減価償却します。米国の会計年度は 10 月 1 日 ~ 9 月 30 日です。
- なし:部分減価償却を実施しません。
たとえば、不動産の 3 年間の部分的な減価償却比率は、次のとおりです。
年 | 率 (%) |
---|---|
1 | 30 |
2 | 40 |
3 | 20 |
4 | 10 |
カレンダー年の減価償却費率は次のとおりです。
日付 | 償却単位数 | 率 (%) | 期間減価償却 |
---|---|---|---|
2012 年 04 月 ~ 2012 年 12 月 | 9 | 30 | 240 = 7200 x 30% / 9 |
2013 年 01 月 ~ 2013 年 12 月 | 12 | 40 | 240 = 7200 x 40% / 12 |
2014 年 01 月 ~ 2014 年 12 月 | 12 | 20 | 120 = 7200 x 20% / 12 |
2015 年 01 月 ~ 2015 年 03 月 | 3 | 10 | 240 = 7200 x 10% / 3 |
会計年度の減価償却は次のとおりです。
日付 | 償却単位数 | 率 (%) | 期間減価償却 |
---|---|---|---|
2012 年 04 月 ~ 2012 年 09 月 | 6 | 30 | 360 = 7200 x 30% / 6 |
2012 年 10 月 ~ 2013 年 09 月 | 12 | 40 | 240 = 7200 x 40% / 12 |
2013 年 10 月 ~ 2014 年 09 月 | 12 | 20 | 120 = 7200 x 20% / 12 |
2015 年 10 月 ~ 2016 年 03 月 | 6 | 10 | 120 = 7200 x 10% / 6 |
固定資産減価償却を設定するには、「減価償却明細表の生成」 の手順に従います。
過去の日付の使用
減価償却の開始日に、任意の日付を指定できます。過去の日付を指定した場合、減価償却はその月から開始します。
会計期間への転記には、転記する際にトランザクション日付を指定できます。この日付は会計期間の決定に使用されます。過去の日付を指定した場合、以前の全ての月で減価償却が計算されます。
月途中の日付の使用
月の途中から減価償却を開始する場合、月初から減価償却が開始されます。月の部分減価償却はありません。