手動支払証書ビルダを使用した支払証書の作成
[手動支払証書ビルダ] フォームを使用して、単一の購入先請求書に対して 1 つ以上のサイトで支払証書を迅速に作成できます。任意のサイトで、購入先請求額の一部を指定して割り当てることができます。購入先請求額の全てまたは一部のサブセットを入力できます。発生サイトを先サイトとして使用できます。
処理中に、システムは配賦された各区分の金額の合計が購入先の請求書から指定された金額に等しいことを検証します。検証が成功すると、システムは手動支払証書ビルダの発生サイトでビルダ支払証書番号を生成します。ビルダ支払証書番号と、ビルダ支払証書発生サイトの値（手動支払証書ビルダのアクティビティが実行されるサイト）は、この請求書に対して作成された支払証書のセットを定義します。
これらの値は、先サイトでの支払証書の作成時に設定されます。
- 区分: 「V」（支払証書）に設定
- 購買オーダから転記: クリア
- 値引総額: 請求額から値引対象外金額を引いた額に、値引率を掛けたもの
- 値引対象外金額: 輸送費 + 手数料 + 関税 + 保険 + ローカル輸送費 + その他費用 + 販売税 + 販売税 2 の合計
システムは以下の値を、先サイトの購入先の条件コードに従って設定します。
- 締コード（デフォルト値）
- 月締日（デフォルト値）
- 値引率（デフォルト値）
- 値引日数（デフォルト値）
- 値引日（計算値）
- 支払日数（デフォルト値）
- 納期（計算値）
買掛勘定および買掛勘定ユニットコード 1 ～ 4 に対して、先サイトに購入先カテゴリが存在する場合、システムは買掛勘定とユニットコードを購入先カテゴリから取得します。存在しない場合は、システムはこれらを買掛パラメタから取得します。
支払証書が作成されると、該当するサイトの [買掛支払証書と調整] フォームで表示できます。
支払証書は、以下の条件では当期間外で作成できます。
- 該当する権限が設定されている
- [一般パラメタ] フォームで、[許容日数 (フォワード)] と [許容日数 (バックワード)] が空白に設定されている。
- システムはリモートサイトではなくローカルサイトに対して、当期間の制約を検証します。[配賦日]がローカルサイトの当期間内の場合は、システムは指定されたリモートサイトで当期間について検証しません。
このフォームの日付は永続的ではありません。このフォームを閉じると、システムは処理されていない全てのデータを削除します。
このフォームを使用する手順については、｢手動支払証書ビルダを使用した支払証書の作成｣ を参照してください。
このフォームでは以下の機能は実行できません。
- 会計グループに対する支払証書の作成
- 手動支払証書ビルダのサイトとは異なる自国通貨を持つサイトについての、保留支払証書トランザクションの入力
- 保留調整トランザクションの入力
- 作成済み支払証書への支払証書事前登録の添付
- 税金額が購買額に含まれるかどうかの指定（原価に税を含む）
- 事前定義された定型支払証書を使用した、1 つ以上のサイトでの支払証書の生成
- システム注記の作成
処理が完了すると、新しい支払証書ビルダ番号がメッセージに表示されます。
フォームを閉じるときに未処理行がある場合は、全て削除されます。